正社員からフリーランスエンジニアになれる?

監修者

WEBBOX合同会社

CEO

江波戸純希

江波戸純希は日本で海外就職の転職支援をサポート実績のある人物で、外国語大学の神田外語大学の出身。フリーランス経験をもとにフリーランスマッチングサイト「WEBLANCE(ウェブランス)」も開発。WEBBOX合同会社の代表・CEOでもあるが、フリーランスとしても活躍中。大手メディア「mybest」などで記事の監修も担当。厳選な審査の上、プロの専門家が掲載される「マイベストプロ」にも紹介。また、フリーランスと企業のマッチング支援も行っているため、職業紹介責任者講習の資格も保持している。その資格証拠はこちら

こんな悩みを抱えていませんか?

この記事では、正社員からフリーランスエンジニアになるメリットや準備を詳しく紹介しています。

最後まで読むことで、正社員からフリーランスエンジニアになる具体的な方法やタイミングがわかるでしょう。

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フリーランスになるための手続きや保険についても解説しているので、ぜひ参考にしてください。

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正社員からフリーランスエンジニアになるメリット

フリーランスエンジニアになるメリット

正社員からフリーランスエンジニアになるメリットは、主に以下の5つです。

  1. 収入が上がる
  2. 仕事や働き方が自由
  3. ストレスが減る
  4. 達成感や充実感が得られる
  5. 興味があるジャンルにチャレンジできる

収入が上がるケースが多い

会社員がフリーランスの副業をすると、本業の給与のほかに副業の報酬が入るので総収入が増えます。

そのため、正社員でもなかなか昇給しない人や、目的があってお金を貯めたい人が副業を始めるケースが多いです。

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景気の変動などによって本業の給与や手当が減ってしまった人にも、フリーランスの副業はおすすめです。

正社員とフリーランスエンジニアの平均年収差

会社員エンジニアの平均年収は、500万~600万円とフリーランスよりも低めです。

企業に雇用されるエンジニア(正社員)には仕事の保証があり、社会保障や福利厚生が整っているため給与自体は低いといえます。

また、賞与や退職金といった会社員ならではの利点も多くあります。

企業によっては、インセンティブ制度をもうけているケースもあるでしょう。

仕事内容や働き方を自由に選べる

副業フリーランスは自宅からのリモートワークでできる職種が多いため、空いた時間を有効に使うことができます。

副業のアルバイトはシフトにしたがって勤務する必要があるため、スキマ時間の有効活用にはなりません。

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本業を終えた後の数時間や予定のない休日など、好きな時間に働けるところが副業フリーランスのメリットです。

人間関係のストレスが減る

フリーランスの満足度は、全体的に高い傾向にあります。

内閣官房日本経済再生総合事務局の「フリーランス実態調査」では、以下の4つにおいて7割以上のフリーランスが満足していると回答しました。

  • 仕事上の人間関係
  • 就業環境
  • プライベートとの両立
  • 達成感/充実感

また「フリーランス白書2020」の調査では、全体の8割以上がフリーランスの働き方全般に対して満足していると回答しています。

達成感や充実感を得られる

フリーランスで副業をすると、仕事に対する満足度が高まります。

なぜなら、副業は自分の好きな職種を選んで自由に働くことができ、仕事自体が充実するからです。

楽しみながら働くことで作業のクオリティが上がり、高い評価を受けることもできるでしょう。

副業が充実すると本業にもよい影響を与えることができ、相乗効果に期待ができます。

興味があるジャンルにチャレンジできる

正社員からフリーランスエンジニアになると、自分が興味を持っている分野にチャレンジすることが可能です。

会社では、決められた仕事をすることしかできません。

フリーランスは自分の裁量で仕事を選び、またプライベートの時間を自由に作ることができます。

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興味のある分野のスキルを学んで仕事に生かすことで、ITエンジニアとしてレベルアップできるでしょう。

正社員からフリーランスエンジニアになるデメリット

正社員からフリーランスエンジニアになるデメリット

正社員からフリーランスエンジニアになるデメリットは、主に以下の4つです。

  1. 収入に波がある
  2. 社会的信用が低くなる
  3. 立場が弱くなる
  4. チームで働く機会が減る

収入に波がある

フリーランスエンジニアは、常に仕事があるとは限りません。

アルバイトのように、一度雇用されれば契約期間中は仕事があるわけではなく、仕事が欲しければ自ら動いて案件を獲得する必要があります。

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フリーランスエンジニアになると決めたところで、案件を受注できなければ本業1本で働いている状態と変わらないところがデメリットです。

社会的信用が低くなる

フリーランスエンジニアは社会的信用が低いというデメリットがあります。

フリーランスエンジニアは、企業に雇用され収入の保証がある会社員と違い、いつ無収入になるかわかりません。

そのため、銀行や不動産ローンの審査などが厳しくなる傾向にあります。

クレジットカードや賃貸契約の申込みも、フリーランスエンジニアだと通らないこともあるでしょう。

審査が必要な契約関係は、フリーランスエンジニアになる前に済ませておくことが大事です。

立場が弱くなる

フリーランスエンジニアは、会社員と比べて立場的に弱くなる傾向にあります。

なぜなら、クライアントからの依頼がなければ仕事ができないからです。

単価や仕事内容に不満があっても伝えることができず、妥協をして働くこともあるでしょう。

「フリーランス白書2020」では、フリーランスの約6割が「ハラスメントを受けたことがある」と回答しています。

また、契約上のトラブルを経験した人も全体の4~5割に上りました。

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フリーランスになる前に、トラブルが起きたときに相談できる相手を見つけておくのがおすすめです。

チームで働く機会が減る

分野にもよりますが、フリーランスエンジニアは1人で仕事をすることが多くなります。

仲間と働く機会が減るため、刺激を受けることがなくなりスキル向上のチャンスが失われてしまいます。

プロジェクトを終えたときの充実感をシェアすることもできず、孤独を感じることが増えるかもしれません。

フリーランスになってもチームで働くことを希望する人は、取引先に出社して働く常駐型フリーランスの案件を探すとよいでしょう。

正社員からフリーランスエンジニアになるために必要な準備

フリーランスエンジニアになるために必要な準備

正社員からフリーランスエンジニアになるために必要な準備は、以下の4つです。

  1. クレジットカードや賃貸の契約
  2. 保険・税法上の手続き
  3. 会計ソフトの導入や税理士との契約
  4. フリーランスエージェントの登録

クレジットカードや賃貸の契約

会社を辞める前に、クレジットカードや銀行ローン、賃貸契約などを済ませておくのがおすすめです。

なぜなら、フリーランスになるとマネー関連の審査が厳しくなり、契約ができないことが多くなるからです。

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事業用のカードを作る場合や事務所を借りる予定がある人は、会社員のうちに契約を済ませておきましょう。

保険や税法上の手続き

会社を辞めると、会社員時代の社会保障が使えなくなります。

健康保険が国民健康保険になり、年金は国民年金のみになります。

それまでの保険を脱退し、新しく保険に加入しなければなりません。

また、個人事業主として開業届と確定申告に使う青色申告承認申請書を管轄の税務署に提出する必要があります。

会計ソフトの導入や税理士との契約

青色申告で確定申告をする場合、事前に会計ソフトを導入しておくことをおすすめします。

なぜなら、青色申告は複式簿記による記帳が必須となっているため、手書きの帳簿付けに手間がかかってしまうからです。

同じ青色申告でも、簡易記帳による申告では10万円の控除しか受けられません。

会計ソフトを導入することで、副業の収支計算に時間をかけず仕事に集中することができます。

フリーランスエージェントの登録

独立するときに受注経路を確立していても、フリーランスエージェントの登録は必須です。

なぜなら、企業にとってのフリーランスは「必要なときにのみ仕事を任せられる即戦力」だからです。

必要がなくなれば仕事を切られるリスクもあるため、念のために複数のフリーランスエージェントに登録しておきましょう。

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正社員でも登録だけはできますが、担当のエージェントには独立の計画を詳しく伝えておくのがおすすめです。
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正社員からフリーランスエンジニアになるベストなタイミング

フリーランスになるベストタイミング

フリーランスになるベストタイミングは、人によって違います。

独立のタイミングがつかめない人は、以下の5つのケースを参考にしてください。

  1. 想定年収が現在の給与を上回った
  2. 受注経路を複数確保できた
  3. 職場や家族の理解が得られた
  4. 半年~1年間分の生活費が貯まった
  5. フリーランスに必要なスキルを身につけた

想定年収が現在の給与を上回ったとき

フリーランスとして独立するには、勤めている企業の給与以上の収入を得ることが肝心です。

なぜなら、独立して収入が減ってしまうのなら会社を辞めるメリットがなくなってしまうからです。

フリーランスは、仕事や収入に保証がありません。

リスクを抱えて独立する以上、せめて収入面では確実なメリットを得られるよう売上を上げていきましょう。

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売上が安定するまでは、複業という形でいろいろな案件に挑戦してみるのもおすすめです。

受注経路を複数確保できたとき

フリーランスは企業と個人との契約で仕事が発生するため、いかに信頼できるクライアントを持つかが重要です。

安定して仕事を発注してくれるクライアントがいなければ、いつ無職になっても不思議ではありません。

副業をしながら取引先クライアントと良好な関係を築き、人脈を広げた上で独立するのがおすすめです。

職場や家族の理解を得られたとき

フリーランスエンジニアとして独立するには、職場と家族の理解が欠かせません。

とくに職場の反対を押し切って独立すると、業界内での印象が悪くなり、今後の仕事に支障をきたす可能性があります。

独立計画を早めに上司に伝え、会社に迷惑がかからないタイミングで独立しましょう。

半年~1年間の生活費が貯まったとき

働かなくても半年~1年間は生活できるだけのお金が貯まったときも、独立のきっかけになります。

フリーランスエンジニアは、いつ仕事がなくなるかわかりません。

着実に成果を挙げていても、社会情勢や景気の影響で仕事を失うリスクもあります。

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仕事がなくなり、その後の営業活動がスムーズに進まないときでも生活に困らないよう、会社員時代から給料を貯蓄をしておくことが大事です。

フリーランスに必要なスキルを身につけたとき

フリーランスに必要なスキルを身につけたと確信できたときも、独立のタイミングです。

フリーランスエンジニアに必要なスキルは、以下のとおりです。

  • 業務上のスキル
  • マネージメントスキル
  • 営業力
  • コミュニケーション能力

エンジニアとしてのスキルだけでは、フリーランスとして成功できません。

安定した仕事の受注と収入を継続させるためには、自己管理能力や営業力が不可欠です。

正社員からフリーランスになったときの失業保険や知っておきたい社会保障

フリーランスになったときの失業保険や社会保障

正社員からフリーランスになったときの失業保険や社会保障について説明します。

  1. 失業保険の支給条件
  2. フリーランスが加入できる社会保障

失業保険の支給条件

正社員からフリーランスに転身したときに失業保険を受けるのは、条件に合えば可能です。

基本的な受給条件のほか、正社員からフリーランスになる場合の条件は以下のとおりです。

  • 事業開始日(準備期間含む)までに失業認定を受けている
  • 支給残日数が所定給付日数の3分の1以上である
  • フリーランスとして自立できると認められる
  • 待機期間を終了してから事業を開始する
  • 過去3年以内に各種就職手当を受けていない

また、自己都合の退職は待機期間の後に給付制限期間があり、就業時間が制限されます。

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制限を超えて働くと、受給額が減額されたり受給自体が停止になるので注意しましょう。

加入するべき3つの社会保障

フリーランスエンジニアが加入しておきたい社会保障制度は、以下の3種です。

  • 国民年金基金…国民年金に上乗せできる年金保険制度
  • 小規模企業共済…退職や廃業に備える積立金
  • 個人型確定拠出年金(iDeCo)…原則60歳以降に受け取れる年金・一時金

社会保障が手厚い会社員と違い、フリーランスには国民健康保険と国民年金しかありません。

失業や老後の生活に備えた資産運用は必須です。

あわせて民間の傷病保険などに加入しておくと、さらに心強いでしょう。

正社員とフリーランスの兼業は可能?

正社員とフリーランスの兼業は可能?

正社員とフリーランスの兼業は、結論からいうと可能です。

2つのケースと注意点をお伝えします。

  1. 正社員×副業フリーランス
  2. 正社員×パラレルワーク
  3. 兼業の前に就業規則を確認する

正社員が副業フリーランスになるケース

個人事業主として開業届を出さなくても副業はできます。

なぜなら、個人事業主というのは税区分による分け方であり、働き方そのものではないからです。

雇用されずに働く点は、フリーランスも個人事業主も同じです。

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開業届を出さずに副業をすることで、法的な問題は発生しません。

パラレルワーカーとして働くケース

メインの仕事を持たず、複数の企業と取引をして働くパラレルワークもおすすめです。

正社員としてパラレルワークをするには、以下の2パターンがあります。

  • 正社員×業務委託
  • 正社員×起業(自営業)

パラレルワークがしやすい企業の特徴は、リモートワークやフレックス制を導入していることです。

一方、平日フルタイム勤務で比較的忙しい部署に所属しているエンジニアには、パラレルワークは難しいでしょう。

パラレルワークを希望する場合、就業時間/日数の短縮が可能かどうか事前に確認する必要があります。

兼業の前に就業規則の確認は必須

兼業を始める前に、副業に関する就業規則を確認しましょう。

会社員の副業は法的には禁止されておらず、副業を認める企業が年々増加しています。

パーソル総合研究所の「副業の実態・意識に関する定量調査(2021年)」によると、調査対象の55%の企業が、全面的/条件つきで副業を容認しています。

しかし、正社員である以上は会社の規則に従わなければなりません。

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規則によっては、兼業がバレたときに解雇されるリスクもあるので気をつけましょう。

まとめ|正社員からフリーランスエンジニアになるメリットは大きい

正社員からフリーランスエンジニアになると、収入面に限らずさまざまなメリットが得られます。

フリーランスは、企業の利益のためだけではなく自分のために働くことができます。

やりたい仕事をし、目標を持ってスキルを学ぶことで、やりがいや生きがいを感じることができるでしょう。

仕事や収入が不安定であるデメリットは、フリーランスエージェントなどを利用することで回避しましょう。

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常にスキルアップを忘れず、高収入フリーランスエンジニアを目指してください。